オオスミのSDGsへの取り組み

あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する

• 水（水質調査・分析）
• 土（土壌調査・分析）
• 産業廃棄物
• 大気
• 悪臭・におい
• 騒音・振動
• PCB
• アスベスト調査・分析
• マイクロプラスチック
• 環境アセス
• 自然環境
• 環境・省エネコンサルティング
• 労働安全衛生
• 海外

各種公害系環境保全事業（大気、土壌、水質調査等）を通じて環境の現状、並びに潜在的な汚染の把握を行います。
また対策工事の実施により、さらなる環境の改善や汚染の拡大を未然に防ぎます。

ターゲット

3.9　2030年までに、有害化学物質、並びに大気、水質及び土壌の汚染による死亡及び疾病の件数を大幅に減少させる。

3.d　全ての国々、特に開発途上国の国家・世界規模な健康危険因子の早期警告、危険因子緩和及び危険因子管理のための能力を強化する。

すべての人々への包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する

• セミナーの開催

企業や民間向けに各種セミナーや勉強会を開催し、環境面におけるリスク回避や新たな価値の創造を展開していきます。 また海外からの技術者を受け入れ、技術指導、技術移転を図ることで、各国における環境改善を促進し、持続可能な社会の構築に貢献していきます。

ターゲット

4.3　2030年までに、全ての人々が男女の区別なく、手の届く質の高い技術教育・職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。

4.4　2030年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。

4.5　2030年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子供など、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。

すべての人々の水と衛生の利用可能性と持続可能な管理を確保する

• 水（水質調査・分析）
• 土（土壌調査・分析）
• 産業廃棄物
• 大気
• 悪臭・におい
• マイクロプラスチック
• 環境アセス
• 自然環境
• 環境・省エネコンサルティング
• 海外

世界中の誰もが安全な飲料水を手に入れることができるよう、工場排水の調査、分析を行うとともに、センサー技術を活用した水質監視システムを構築、展開していきます。
また持続可能な水資源の利用を実現するため、水源地を含む一般環境水質の改善に取り組んでいきます。

ターゲット

6.3　2030年までに、汚染の減少、投棄廃絶と有害な化学物質や物質の放出の最小化、未処理の排水の割合半減及び再生利用と安全な再利用の世界的規模での大幅な増加させることにより、水質を改善する。

6.5　2030年までに、国境を越えた適切な協力を含む、あらゆるレベルでの統合水資源管理を実施する。

6.6　2020年までに、山地、森林、湿地、河川、帯水層、湖沼などの水に関連する生態系の保護・回復を行う。

6.a　2030年までに、集水、海水淡水化、水の効率的利用、排水処理、リサイクル・再利用技術など、開発途上国における水と衛生分野での活動や計画を対象とした国際協力と能力構築支援を拡大する。

6.b　水と衛生に関わる分野の管理向上への地域コミュニティの参加を支援・強化する。

すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する

• 環境・省エネコンサルティング
• 海外

事業所の省エネ調査において、設備更新のみならず運用改善等の提案によりエネルギー効率化を推進します。
また温暖化ガス削減の観点から、お客様に再生可能エネルギーへの転換も提案し、企業価値向上に貢献していきます。

ターゲット

7.3　2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。

7.a　2030年までに、再生可能エネルギー、エネルギー効率及び先進的かつ環境負荷の低い化石燃料技術などのクリーンエネルギーの研究及び技術へのアクセスを促進するための国際協力を強化し、エネルギー関連インフラとクリーンエネルギー技術への投資を促進する。

包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用(ディーセント・ワーク)を促進する

• 環境・省エネコンサルティング
• 労働安全衛生
• 異物・材料分析
• 海外

環境部長^®を通じて、事業所における環境法令の順守状況を把握するとともに、さらなる環境負荷低減へ向けてお客様に寄り添い、より一層の企業価値向上のためのサポートを行います。
また省エネ調査においては適切な設備運用を提案することで、最大の費用対効果を実現していきます。
ゆあらぼ^®や異物・材料分析では、お客様の品質、生産効率向上のため、様々な問題解決に向けて専門的立場からアドバイスを行います。
労働環境については、特に東南アジアの諸国に対して、作業環境測定を通じて劣悪な作業環境の低減を展開していきます。

ターゲット

8.4　2030年までに、世界の消費と生産における資源効率を漸進的に改善させ、先進国主導の下、持続可能な消費と生産に関する10カ年計画枠組みに従い、経済成長と環境悪化の分断を図る。

8.8　移住労働者、特に女性の移住労働者や不安定な雇用状態にある労働者など、全ての労働者の権利を保護し、安全・安心な労働環境を促進する。

包摂的で安全かつ強靱（レジリエント）で持続可能な都市及び人間居住を実現する

• 水質調査
• 土壌・残土調査
• 産業廃棄物
• 大気・空気調査
• 悪臭・臭気調査
• 放射線量率測定
• PCBコンサルティング
• 騒音・振動調査
• アスベスト調査
• 環境アセスメント
• 自然環境調査
• 環境・省エネコンサルティング
• 海外

あらゆる技術を駆使して、レジリエントな社会の構築に貢献していきます。
特に環境アセスメントに関しては廃棄物関連、並びに再生可能エネルギー関連の事業に着目し、常に最新の情報や技術を取得することで、お客様の要望に応えてまいります。
建設工事や解体で発生した有害物質の含まれた土やPCBなどについても、適切な処理のため提案させていただきます。

ターゲット

11.6　2030年までに、大気の質及び一般並びにその他の廃棄物の管理に特別な注意を払うことによるものを含め、都市の一人当たりの環境上の悪影響を軽減する。

11.a　各国・地域規模の開発計画の強化を通じて、経済、社会、環境面における都市部、都市周辺部及び農村部間の良好なつながりを支援する。

持続可能な生産消費形態を確保する

• 水（水質調査・分析）
• 土（土壌調査・分析）
• 産業廃棄物
• 大気
• 悪臭・におい
• PCB
• アスベスト調査・分析
• マイクロプラスチック
• 環境・省エネコンサルティング
• 異物・材料分析
• 海外

省エネ調査ではエネルギーの効率化と再生可能エネルギーへの転換を促進することで、持続可能な資源管理に貢献していきます。
またLCAやSCOPE3の観点からも、様々なご提案をさせていただくことで、廃棄物や温暖化ガスの排出削減に貢献していきます。

ターゲット

12.2　2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.4　2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物資質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する

• 水（水質調査・分析）
• 土（土壌調査・分析）
• 産業廃棄物
• マイクロプラスチック
• 環境アセス
• 自然環境
• 環境・省エネコンサルティング
• 海外

特にマイクロプラスチック問題に着目し、最新の知見と技術に基づく改善提案を行うことで、海洋汚染の低減に貢献していきます。

ターゲット

14.1　2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。

14.3　あらゆるレベルでの科学的協力の促進などを通じて、海洋酸性化の影響を最小限化し、対処する。

陸域生態系の保護、回復、持続可能な利用の推進、持続可能な森林の経営、砂漠化への対処、ならびに土地の劣化の阻止・回復及び生物多様性の損失を阻止する

• 水（水質調査・分析）
• 土（土壌調査・分析）
• 産業廃棄物
• 環境アセス
• 自然環境
• 環境・省エネコンサルティング
• 海外

生物多様性の確保、持続可能な自然資源の活用という観点から調査、提案をさせていだきます。

ターゲット

15.1　2020年までに、国際協定の下での義務に則って、森林、湿地、山地及び乾燥地をはじめとする陸域生態系と内陸淡水生態系及びそれらのサービスの保全、回復及び持続可能な利用を確保する。

15.4　2030年までに持続可能な開発に不可欠な便益をもたらす山地生態系の能力を強化するため、生物多様性を含む山地生態系の保全を確実に行う。

持続可能な開発のための実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する

• 教育
• 各分野における調査、分析、対策工事

オオスミは「モノ」ではなく「コト」に対して最適な対応を実現するため、多岐にわたる専門分野の会社とパートナーシップを結び、各種課題を解決していきます。

ターゲット

17.6　科学技術イノベーション（STI）及びこれらへのアクセスに関する南北協力、南南協力及び地域的・国際的な三角協力を向上させる。また、国連レベルをはじめとする既存のメカニズム間の調整改善や、全世界的な技術促進メカニズムなどを通じて、相互に合意した条件において知識共有を進める。

17.7　開発途上国に対し、譲許的・特恵的条件などの相互に合意した有利な条件の下で、環境に配慮した技術の開発、移転、普及及び拡散を促進する。

17.17　さまざまなパートナーシップの経験や資源戦略を基にした、効果的な公的、官民、市民社会のパートナーシップを奨励・推進する。